主要著作

1. 「マネージメント・コントロールの発展－米国防省におけるマネージメント・コントロールを中心に－」（教育社「技術と経済」1977年12月号）に掲載。 PPBS（科学的予算編成制度）の日本への導入が時期尚早であることを示唆したもの。
2. 「「日本型」経済体制論－政府介入と自由競争の新しいバランス－」（筑摩書房「産業社会と日本人」（1980年6月）に収録。共著。その後、英訳され、フォーリン・プレス・　センターによって、広く世界に頒布された。
   日本的経営論はあっても、高度成長を続けていた日本経済全体のメカニズムを解明した著作が無かった頃、一石を投じ、当時、日本経済新聞の「やさしい経済学」欄で公文俊平氏が高く評価したもの。
3. 「総合安全保障構想のナンセンス」（毎日新聞社「エコノミスト」1980年9月23日号）に掲載。
   「石垣成一」というペンネームで執筆。
   大平政権の掲げた総合安全保障構想の非論理性と危険性を指摘したもの。
4. 「専守防衛も憲法違反だ」（文藝春秋社「諸君」1981年4月号）に掲載。「石垣成一」というペンネームによる共同執筆。
   日本の第九条をめぐる憲法解釈がいかに不合理であるかを自衛隊の実態に即して訴えたもの。
5. Comprehensive Study on Confidence-building Measures, 1982, New York, United Nations 　(他の 15 名の各国の政府専門家との共同執筆)
   欧州でのみ行われていた信頼情勢措置が世界の他の地域においても有効性を持ちうることを指摘し、信頼情勢措置「ブーム」の先駆けとなったもの。
6. 「虚像に満ちた日本の防衛論議」（小学館発行の雑誌（その後廃刊）「コモンセンス」1984年7月号）に掲載。「21世紀の防衛を考える会」という仮名で執筆。
   実は、西側陣営全体の観点から見れば、ソ連の脅威なるものは存在しないことを、計数的に明らかにしたもの。
   （この頃以降、防衛庁内の圧力で防衛問題プロパーの執筆を断念。）
7. 「募集譚」（自衛隊専門新聞「朝雲」に1990-1993年の間、74回にわたって連載されたエッセ　ー。）主にアングロサクソン論を展開。「S.I」という仮名イニシャルで執筆。
   アングロサクソンは、政治、経済、文化全般にわたって世界を席巻している。しかも、日本の安全保障は、かってはイギリスとの同盟によって確保され、そして、戦後はアメリカとの同盟によって確保されている。それにもかかわらず、日本にはいまだに本格的なアングロサクソン論をものした人がいない。本格的なアングロサクソン論執筆を将来に期して、習作的に書きつづって行ったもの。
8. 「自衛官像あれこれ」（「セキュリタリアン」（防衛庁の広報誌）1995年1月号）に掲載。
   今や、軍人と文民との区別が意味を失って来つつあるのではないかと問題提起をしたもの。
9. 「知られざる予言者ジョン・マクマレー（1881-1960）」（「防衛学研究」1996年10月（防衛大学校防衛学研究会））に掲載。
   在中国アメリカ公使であったマクマレーが1935年に書いた外交メモ（日米戦争が必至であること。その原因はアメリカ側にあること。戦争の結果、日本は善戦むなしく敗れるが、米国が日本の極東政策を全面的に肩代わりすることになるであろうこと、日本はめざましい経済復興をとげるであろうこと等を予言した）を「発掘」した洋書の翻訳がなかなか出ないので、自らマクマレーを紹介しようと思い立って執筆したもの。
10. 「平成11年防衛白書について－回想と展望」（「防衛学研究」2000年5月（防衛大学校防衛学研究会））に掲載。
    私が白書室長として編纂に携わった昭和57年防衛白書と、私が担当審議官として編纂に携わった平成11年防衛白書、それぞれが秘めているねらいを明らかにしたもの。
11. 「さらば防衛庁　米軍の不信招いた『逃げ腰』体質を憂う」（「選択」2001年6月号（6月1日発行）の『私のAltキー』）に掲載。掲示板に全文を掲載しておりますので、ご参照ください。
12. 「防衛庁再生宣言」を日本評論社より出版。
13. 「切迫する危機に備えていない「有事法制」の欠陥」（「選択」2002年3月号（3月1日発行）の『私のAltキー』）に掲載。コラム欄（コラム#21）に全文を掲載しておりますので、ご参照下さい。
14. 「日本の防衛力の過去と現在―新たなあり方を考える出発点として－」（民主党系のシンクタンクのシンクネット・センター21の機関誌「研究レポート」No.11　2002.8.25）に掲載。コラム欄（コラム#58）に全文を掲載しておりますので、ご参照下さい。
15. 「苦悩する自衛隊－インド洋への海上自衛隊の派遣をめぐって－」（Discussion Journal 『民主』）２（2002・autumn）に掲載。コラム欄（コラム#57）に全文を掲載しておりますので、ご参照下さい。
16. 「イラク復興で問われる戦後型「利己」的支援」（毎日新聞社「エコノミスト」2003年６月17日特大号の『離脱』）に掲載。コラム欄（コラム#124）に全文を掲載しておりますので、ご参照下さい。
17. 「２島返還で、北方領土問題解決を」（時事通信社『世界週報』2005年２月１日号）に掲載。コラム欄（コラム#302）に全文を掲載しておりますので、ご参照下さい。

プロフィールに戻る